せまい国土の島国で、こんなに地震が頻発しているにまだ原発再稼働とか、原発を建設しようとしているなんて、本当に信じられません。
関東直下型で震度６以上の地震が発生する率は、３０年以内で７０％といわれています。科学が発達した現在においても、地震の予知や難しく、ましてや、地震の対策は個人単位でやっていく以外に方法ないのが真実です。
関東に直下型の大地震が起こった場合、支援がすぐ来ることはあり得ません。必ず３日から１週間程度の備えが必要です。
ご近所の助け合いも、個人の備えがあってこそ成り立つものです。
個人の備え→周辺地域の備え（町内会単位での備蓄や防災設備）→避難所の運営（町内会自治会単位での運営）
放射能汚染の問題でも嫌というほどわかったともいますが、国や自治体はいざというとき役に立ってくれません。
なぜなら、地震や原発事故は、国全体が機能しなくなる問題だからです。
各自治体の防災課に尋ねれば、どういった備えが必要なのか、分かりやすくまとまっているパンフレットもあると思います。
地震でのいざという時の知識や、地震による原発事故が起こった場合の備えなど、分かりやすくまとまっていてお薦めなのが下記の本です。
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